個票データを用いた研究成果
世論調査等の個票データを用いて行われた学術研究について要旨を紹介しています。
*研究者の所属は、研究成果完成当時のものです(敬称略)。
研究成果の全文を入手されたい方や、個票データを利用されたい方は、当委員会へお知らせください。
照会先:
金融広報中央委員会
TEL:03-3279-1111
E-mail:
info@saveinfo.or.jp
(E-mailの場合は、連絡先をお知らせください。)
目次
金融不安・低金利と通貨需要「家計の金融資産に関する世論調査」を用いた分析
横浜国立大学 塩路悦朗、日本銀行金融研究所 藤木裕
2005年(平成17年)6月
借入れ制約と消費行動
大阪府立大学経済学部 若林 緑、大阪大学社会経済研究所 チャールズ・ユウジ・ホリオカ
2004年(平成16年)12月
家計個票データを用いた貨幣需要関数の推定
東京学芸大学 鈴木 亘
2004年(平成16年)12月
マル優制度と家計の資産選択
大阪大学大学院経済学研究科 政策・ビジネス専攻博士後期課程1年 関田 静香
2004年(平成16年)12月
バブル期に家計の金融資産選択行動は変化したか?
東京学芸大学 鈴木 亘
2004年(平成16年)12月
資産収益率とリスク選好が家計の危険資産選択に与える影響
社)日本経済研究センター 白石 小百合
2004年(平成16年)12月
住宅資産デフレが家計の消費と労働供給に与える影響―1946-1965年生まれの年齢コホートに注目して―
(独)労働政策研究・研修機構 研究員 周燕飛
2004年(平成16年)12月
ボーナス制度と家計貯蓄率―サーベイ・データによる再検証―
一橋大学 清水谷 諭、内閣府 堀 雅博
2004年(平成16年)12月
どのような人々が無貯蓄世帯化しているのか
東京学芸大学 鈴木 亘
2004年(平成16年)12月
公的介護保険導入と老後不安感、予備的貯蓄
東京学芸大学 鈴木 亘、経済産業省 児玉 直美、金融庁 小滝 一彦
2004年(平成16年)12月